強い台風10号はかなりの低速で西日本に停滞している。ジョギング並みの速さと報じられていた。
関東では風はないが時折、まさに滝のような雨が通り過ぎる。あたらこちらで雨漏りが発生し、一時的に道路が冠水していた。これに伴い、朝からエリア警報が何度もなり、その都度驚いた。朝の電車ではほとんどの乗客のスマートフォンからエコーのように警報音が鳴り響いた。
かなり勢力は弱まったらしいが、雨雲を引き付ける力は衰えておらず、今後も注意が必要だとか。近くの河川が氾濫しないことを祈るばかりだ。
日々の思いを言葉にして
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日向灘沖で2024年8月8日に発生した震源の深さ30Km、最大震度6弱、マグニチュード7.1の地震は、南海トラフ巨大地震と関連付けられて気象庁がこれまでとは違う発表をした。記者会見を聞く限り、まだ完全な関係性があるというわけではなさそうだ。ただ、巨大地震への注意喚起という異例の発表は注目に値する。
今年の元日に能登半島沖で大きな地震があったばかりであり、この国は地震を免れることができない宿命にあることを再認識させられた。2011年の東日本大震災でもそうであったが、私たちはそれを忘れることにも長けている。この国で生きる者の知恵であろうか。過度に恐れずに、なるべく日常生活を損なわないようにする。そのようにして多くの災害を乗り越えてきた。
今回の発表は科学の成果の結果だといえる。少なくとも1週間は注意が必要であり、警戒がいらなくなる時はない。私たちはパニックを起こさないように、災害の発生時の被害を最小限に抑えるための努力を続けるしかないのだ。
台湾でまた大きな地震が起きた。天災においては日台共通の憂いがある。日本でも能登半島地震が起きたばかりだが、台湾も大地震を繰り返しておりプレート境界に住まう人間の共通の悩みである。
台湾は政治的に複雑な立場にある。中華人民共和国との関係上、正式な国交はないが、自由主義経済圏の仲間であり、経済的にも文化的にも繋がりは深い。沖縄県の与那国島とは距離的には至近距離であり、隣国といえる。島国というのも共通点だ。かつて日本が占領した歴史があるのにもかかわらず親日家が多い。日本人も台湾に関する好感度はかなり高く、一度は訪れたい国の一つとして上げる日本人は多い。台湾風という料理はかなり人気がある。
台湾有事を中台関係に見るのが一般的だが、今回は天災としての有事である。私ができることは少ないがせめて少額の募金でもしてみたい。私が利用したのはYAHOO!Japanネット募金だが他にもあるはずだ。政治的な問題は一度措いて地震という共通の災厄に立ち向かう仲間を応援したいと思う。
13年前のこの日は不安で包まれていた。東日本大震災とその後命名された大地震を職場で迎えた私は、交通機関が遮断され、電話が通じなくなった現実に直面していた。停電がなかったのが幸いだった。その後、部分開通した電車で途中駅まで行き、徒歩で帰り着いた。津波の被害や原発事故、その後の混乱などを知るのはそれからの日々だった。
今年の元日の能登半島地震も驚いたが、考えてみれば数年間隔で大きな地震があり、その中には甚大な被害が出たものもある。世界の地震がかなりの割合で日本で起きていると聞いた。この先もそれは変わらない。
災害に耐え、立ち向かうのはこの列島に暮らす人間の宿命であり、それに沿った文化形成がなされてきた。私はこれを再認識したい。立ち直ることがこの国の人々の特性である。
震災のあと私たちはあきらめないことも学んだことは確かだ。それを思い出し現実に臨むこととする。
千葉県の東方沖を震源地とする群発地震が起きている。プレートの境界上にある同地域で、プレート同士の干渉が起きているのが原因だという識者の見解がある。ゆっくりすべりという述語も報じられている。これが正しいのならば今後も地震は継続し、場合によっては規模の大きな地震も発生するらしい。
ゆっくりすべり、スロースリップと呼ばれる現象は大きな地震を発生させずに地殻の歪みを解消するものであるはずだが、そんなに都合のよいことばかりではなく、これが要因となって大きな地震を発生させることもあるらしい。詳細な因果関係は分かっていないようだ。
考えられることとして、千葉沖で今後大きな揺れを感じる地震が起きる可能性がきわめて高まっていることである。沿岸部に行くときはニュースに気をつけたい。できればネットに繋がなくても聴けるラジオがあるといい。持っていたがどこにやったのか思い出せない。ごちゃごちゃの部屋をどうしよう。これは地震対策以前の問題ではあるが。
昨日から関ケ原付近で起きている名神高速道路の大雪による立ち往生は記録的な豪雪のため長期化しそうである。予測をはるかに超える積雪量になったため、予測的通行止めの措置が取れなかったのが痛恨事となった。
このような豪雪による長時間の立ち往生の例としては2021年1月10日に福井県内の北陸自動車道で起きた事例を思い出す。そのときも1000台近い車両が雪に閉ざされ動けなくなった。今回は岐阜県内で発生しており、陸上自衛隊に支援要請が出されている。
気象の専門家によれば日本海寒気団収束帯(JPCZ)がこうした豪雪の背景にあるのだという。これは朝鮮半島の北部にある山岳地帯で二分された季節風が日本海上で合流したときに雪雲を継続的に発生し、さらに寒気が南下している場合は豪雪をもたらすのだという。雪の供給源としては日本海から蒸発した水蒸気であるというが、これが温暖化の影響もあってここ数年は増加しているらしい。福井や岐阜はこのJPCZの下流部にあたり、豪雪のまともな影響を受けたということになる。
こうした気象条件は今後も発生する可能性がある。豪雪が温暖化の影響であるというのは何とも皮肉である。北陸に住んでいたころ、地元の人から猛暑の翌年は豪雪になりやすいという言い伝えがあると聞いたが科学的な根拠があったのである。
能登地方は震災からの復興が課題であるが、その前にこの豪雪をどうするのかが問題になる。まずは予報の精度を上げ、計画運休や通行止めなどの手段を取れるようなシステムを構築することや、この時期の流通の方法や備蓄の在り方、除雪方法の開発などを考えなくてはなるまい。高齢化社会の中で災害時の対応にも工夫がいる。防災テクノロジーの開発も急務であろう。
能登の穴水で起きた被災者による自販機の破壊に関してさまざまな報道がなされた。混乱の中での報道ではあるが、看過できない問題点がある。災害時のメディアの報道の在り方について考えさせるものであった。
避難場所になっていた穴水高校に設置されていた自販機が被災者によって破壊された。被災者たちは破壊行為をみて悲鳴を上げたがどうしようもできなかったと読売新聞が報じると、地元紙である北國新聞は緊急時のために取り出し、取り出した商品は避難者には配布されていたと報じた。
読売新聞の初期報道は裏が取れていないまま報道してしまったことになる。それだけではなく、被災地において無道な窃盗事件が起きていたと報じることは日本人の矜持を傷つける大問題である。この点の配慮もなく、報じてしまったのは痛恨のミスだ。読売は記事の訂正を行わず自販機の設置会社が被害届を出したことを中心に報じた。初期の報道に間違いはなく、現に被害届が出されたと弁明しているかのようである。ところが、まだ続報がある。先日の報道によると設置会社は破壊を申告してきた人に対し、請求を行わないことを発表したという。被災者の心情を考え、賠償請求は行わないというのである。ただし被害届は器物の保障のために必要なので取り下げないということだ。
被災地の「火事場泥棒」の報道はほかにもいろいろある。中には自衛隊の服装を偽装して倒壊した建物から金銭を盗み出しているなどといった報道があった。これらも本当に裏が取れているのだろうか。
限界状況で人々がどのように行動するのかは誰にも分からないし、とても関心がある内容だ。そこに報道が焦点を絞るのは分かるが、事実無根の情報を流せば人心を乱す原因にもなるだろう。報道の責任を感じてほしいことである。